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食と農業の最前線で、知識を深め発信する【編集記者】
- 給与 月給22万9,000円〜40万円 ※年齢、経験などにより規定に基づき支給 ※別途、通勤手当・残業手当を支給 中途採用で内定を得た場合の例 【20代後半、扶養家族なし】 月収=28万6,000円(住宅手当・賃貸住宅助成含む) 年収(賞与含む)=480万3000円 【30代後半、扶養家族2人】 月収=40万1,000円(家族・住宅手当含む) 年収(賞与含む)=683万6,000円 *どちらも通勤手当は別途支給 昇給・賞与 昇給/年1回(4月) 賞与/年2回(6月・12月)
- 東京都
「日本農業新聞」編集局で取材・執筆・撮影などを担当します。全国の食と農業にじっくり向き合い、発信するお仕事です!
◆農政や営農、社会面記事を担うペン記者
《取材・執筆例》
◎現地に出向き、農家の思いを取り上げる
◎農水省・農業団体の最新動向をキャッチ
◎役立つ営農技術、農産物の値動きを紹介
◎農家の「知りたい」に応えるオンデマンド型企画「農家の特報班(のうとく)」の掲載
「自主性を重んじる」社風で、休日も充実
★在宅ワーク・直行直帰も可能!
在宅ワーク(日数制限あり)や直行直帰を認めています。ストレスフリーな職場を目指しています。
★休日・福利厚生も充実!
1日の実働は7時間、残業も会社平均で月10時間程度。年間休日は120日です。ベビーシッター利用補助や時短勤務など育児・介護を支援する制度も好評です。
応募方法
■マイナビ転職の「応募フォーム」より
エントリーしてください。
個人情報は採用業務のみに使用し、適切な利用、管理、保護に努めます。
他の目的で第三者へ譲渡・開示することはありません。
会社情報
代表者
代表取締役会長/港 義弘
事業内容
◆「日本農業新聞」の発行
「食と農の総合情報メディア」を掲げる。紙の新聞に加え、有料「電子版」、全国の農産物の取引情報を速報する専用サイト「netアグリ市況」を運営する。消費者向け広報誌の発行、JA広報のコンサルタント、海外の先進農業視察など多彩な事業を展開している。主な読者は農家や、JAなどの農業関係団体、企業など。発行部数は朝刊28万部。
前身は1928年創刊の「市況通報」。
不況、世情不安の当時、業者の買いたたきに苦しんでいた農家に、東京や大阪といった消費地で取引される農産物の正確な相場情報を迅速に伝えようと新聞発行を始めた。1937年に題号を変更し「日本農業新聞」に。
以来、戦中・戦後の混乱期を乗り越え、日本随一の日刊農業専門紙として国内外のニュースを伝えてきた。
2002年にはJAの出資を受け株式会社を設立、経営・事業基盤を強化した。
本社所在地
東京都台東区秋葉原2‐3