茨城:脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージ及びマネジメントに関する事業創生と技術開発リーダー
- 給与
- 1000万円~1460万円※年齢・経験・能力・意欲を考慮の上、同社規定に基づき決定。上下限共にこの限りでない可能性あり
- 勤務地
- 茨城県日立市
〈脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージ及びマネジメントに関する事業創生と技術開発のリーダー〉
【配属組織名】
研究開発グループ サステナビリティ研究統括本部 脱炭素エネルギーイノベーションセンタ 環境システム研究部
【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
■エネルギーストレージ事業
https://www.hitachienergy.com/jp/ja/offering/product-and-system/energystorage
■EV急速充電ステーション向けバッテリー蓄電システム事業
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/11/1125.html
■EVバス向け脱炭素化サービス事業
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/11/1105c.html
■環境システム研究部の紹介ページ
https://www.hitachi.co.jp/rd/careers/lab/energy/01.html
【募集背景】
社会の脱炭素化に向けて、今後、EVや定置蓄電池などのエネルギーストレージシステムの普及が拡大する見通しであり、それらへのエネルギー供給や貯蔵されたエネルギーの最適運用がキー技術となります。今回、複数のEVや定置蓄電池などのエネルギーストレージシステムの特性を理解し、それらを束ねてそのエネルギーの運用計画を策定、制御するエネルギーストレージおよびマネジメント技術、電池製造技術の研究者・開発者を募集をいたします。
【職務概要】
蓄電池システム(EV、定置含む)などを活用したエネルギーストレージおよびマネジメント技術と電池製造技術の研究開発。
具体的には、単体の蓄電池および複数の蓄電池を仮想的に統合した電池システム制御技術や、電池を高効率に製造する製造工程のインテグレーション技術の開発を他の研究者をまとめてリードする。
また、蓄電池を適用するアプリケーションの運用データと融合した最適運用のアナリティクスと制御技術や、蓄電池以外のエネルギーストレージシステムも含めて提供価値を最大化する運用計画・制御技術の開発リードも含む。
【職務詳細】
■市場動向把握と外部ネットワーク: 脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージシステムに関する業界動向、新興市場または新たな事業機会につながる市場を特定するために、市場動向を把握する。
■イノベーション戦略、ロードマップ:業界/市場動向等に基づき、エネルギーストレージシステムに関するイノベーション戦略や技術ロードマップを策定する。そして、先頭に立ってイノベーションに向けた取組みを推進し、戦略を実行するための適切なリソースを確保して、研究体制を構築する。
■リサーチ:イノベーション実現のための研究目標を設定すると同時に、自らが率いるチームメンバの目標に落とし込み、研究目標を達成するための研究活動を研究チームのメンバと共にリーダーとして推進し、チームの進捗と成果をマネジメントする。
■製品およびソリューションの開発:既存技術や研究活動を通じて獲得した開発技術などを踏まえた最良のアプローチや、顧客ニーズに合った製品やサービスの提案、製品開発または専門チームが実行する活動を支援する。
【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
家電、自動車、建設機械、鉄道、再生可能エネルギー併設用など、日立グループが展開するエネルギーストレージシステムを利用した全ての事業を支える研究部です。
幅広い事業分野を対象とすることで、電気に関する要素技術の深堀に加え、パワーエレクトロニクス、通信、電気電子材料、データ分析までシステム視点とデジタル視点の広い分野の技術が身に付きます。また、学会発表、学位取得など、社外に向けた情報発信が奨励され、研究者としての個人の成長を実感できます。
【働く環境】
①配属組織/チームについて
研究者約20人、40代を中心とした、ベテランが比較的多くアドバイスを求めやすいチーム構成です。
電池材料、電気回路、システム制御、通信、データ分析のスペシャリストが協力して、チームで問題解決に取り組むことが職場の特長です。
②働き方について
在宅勤務可能。出社頻度は平均2~3回/週。(実験の有無により個人差があります)
国内外の出張あり(海外学会での発表などを奨励します)
【想定ポジション】
課長クラス
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
事業内容・業種
総合電機メーカー