正社員
【東京/茨城】日立Grの「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進するマネージャー
- 1000万円~1300万円※経験・能力を十分に考慮の上、同社規定に基づき決定。上下限共にこの限りでない可能性あり
- 東京都千代田区
〈日立グループの「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進するマネージャー〉
【配属組織名】
人財統括本部 グローバル人財開発部
【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
日立の人財開発及び「モノづくり人財育成」に関しては、以下のURLを参照ください。
・日立の人財開発(日立サステナビリティレポート P77~)
(https://www.hitachi.co.jp/sustainability/download/pdf/ja_sustainability2023_20.pdf)
・技能五輪競技への取組
(https://social-innovation.hitachi/ja-jp/article/people-worldskills/
)
・日立工業専修学校
(https://www.hitachi-tech.ac.jp/)
【募集背景】
日立グループの「モノづくりはヒトづくりから」の考え方に基づき、事業部・グループ会社での製品・技術に根差した実践的な育成に加え、日立が運営する専修学校を通じた人財の確保、技能五輪競技への支援、管理者研修等にグループを挙げて取り組んできました。一方、グループ内事業の再編や少子化に伴う人財確保難に加え、DXをはじめとした製造技術の進化等、「モノづくり人財」育成の体制・方針・施策にも大きな変革が必要となっています。
そこで、技術・技能を理解し新しい発想で日立グループの「モノづくり人財育成」をリードできる人財を募集します。
加えて、茨城地区を中心に「人創り」をテーマとした「地域協創PJ」にも参画していただき、公的機関や地域企業と連携して、グループ内外の人財育成を推進していただきます。
【職務概要】
・日立グループ全体及び各事業部・グループ会社の中期的な事業計画及び本社人財方針に基づき、グループ・グローバルでの「モノづくり人財(技術者・技能者)」の確保・育成・強化のための方針(目的・対象・推進体制・プログラム等)の見直しを提案し、決定した方針に基づき遂行する。(当面は、日本国内のモノづくりの課題を優先)
・また、茨城地区における「地域協創PJ」に参画することを通じて、日立グループ内の人財育成と地域における人財育成による貢献の両立を図る。
【職務詳細】
1)日立グループ「技能者人財育成あり方検討PJ」サブリーダーとして、事業所の製造・人事関係部門及び本社モノづくり推進部門、日立アカデミー等と連携して、日立グループの「モノづくり人財」の確保・育成方針・施策の改訂・変革を検討・提案、推進をリードする。
2)「地域協創PJ(教育/人財育成ワーキンググループ)」に参画(兼務)し、人財育成面からの立案・提案を取り纏める。等
【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
・日立グループ全体の「モノづくり人財」に対する人財マネジメント、特に「製造DX」が今後ますます進む中で如何に技術者・技能者のスキルアップを図るのか、事業ポートフォリオが大きく変わる中で日立グループの「モノづくり」人財の確保・育成体制をどのように構築していくのか、本社コーポレートとしてのハイレベルな議論から製造事業所の現場での各論まで、幅広く考え議論し、提案する経験を得られることができ、日立グループ内人財育成領域でのキャリアが想定できる。
・また、地域協創PJにおいては、地域の公共機関や地域企業の関係者と一緒に議論しまとめていくPJマネジメント経験をすることができ、地域協創における人財育成に関する専門家として、グループ内外でのキャリアも想定。
【働く環境】
①配属組織・チーム
・グローバル人財開発部のメンバーは、約10人。人事や人財開発の経験をもった人財で構成されているが、経験者採用として他社から加わったメンバーも複数あり。
・地域協創PJは立上げ時期にあり、人財部門以外のメンバーとも日常的に会話する機会あり。
②働き方
・プロジェクト活動はリモートを基本とするため在宅勤務が可能。但し、必要に応じて社内外の関係者との直接対話でのコミュニケーションが発生するため、その場合には茨城を中心とした出張あり。
【想定ポジション】
課長クラス
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
事業内容・業種
総合電機メーカー
株式会社日立製作所